米国公認会計士【U.S.CPA】：大原簿記専門学校ガイド　資格の大原 | 資料請求 | 資格取得

大原の米国公認会計士【U.S.CPA】は、世界のフィールドで活躍する米国公認会計士の合格を目指す資格講座です。

国内レベルでの豊富な会計知識、人に負けない処理技術を有しているのに現在の自分はそれを十分に活かしきれていないと感じることが多々出てきます。

日常業務においてこのように感じることが多いのであれば、本来活躍すべきフィールドは「世界」にあるのかもしれません。

米国公認会計士【U.S.CPA】は、国内のみならず世界で通用する資格です。資格の大原がお届けする米国公認会計士資格講座で世界のフィールドを獲得してください。

■米国公認会計士【U.S.CPA】の資格について
米国公認会計士とは文字通りアメリカで公認会計士として仕事をするための資格です。海外の会計事務所や企業の財務部門で活躍したいと思う方には必携の資格です。

日本国内においても、外資系企業では、アメリカの会計基準を理解している実務者が必要不可欠であり、国内企業であっても海外に子会社を展開していたり、海外の取引先を有する場合には、現地の会計基準に明るい人材が求められます。これらの企業を監査する監査法人においても同様です。

■国内の会計会にとどまる理由はなくなった
国内レベルでの豊富な会計知識、人に負けない処理技術を有しているのに、現在の自分はそれを十分に活かしきれていない…と感じるのだとすれば・・・もしかするとあなたが本来活躍すべきフィールドは『世界』にあるのかも知れません。

国際会計基準の導入により会計界の国境が取り払われつつある現在、活躍のフィールドを国内に留めておく理由はもはや存在しません。日本の会計から学び、接してきたことで培われた「会計」のセンスは、言語や国籍に関わらず、世界の会計界で通用するものだということを忘れないでください。

日本の会計教育界に数々の革新をもたらしてた大原のエネルギーを受けて世界の会計界という大空に離陸させてみましょう。

■語学の知識をグローバルビジネスの舞台で活かすために
TOEICで高得点を取る自信はあるのに、現在のスキルを十分に活かしきれていない…と感じることはあるのだとすれば、自分の可能性を自身が未だ発見していないからかもしれません。

語学力をコミュニケーションツールとして捉えるならばツールは活用されない限り、自己満足や教養レベルを満たすだけの道具に過ぎません。

ツール活用法は無限にあると思いますが、これからの社会が必要とする形での活用法に「語学を会計に活かす」ことが挙げられます。

語学には自信があるけれど会計はわからないというならば、会計教育のことを大原にお任せください。

簿記会計の大原は、語学のみならず会計センスまで実感させることになるでしょう。「世界の職業会計人に育てる」この目標をクリアするためにも、大原の国公認会計士【U.S.CPA】資格講座をお試しください。

■米国公認会計士【U.S.CPA】の試験について
米国公認会計士の試験についてご紹介します。

【試験概要】
テストセンターに常備されたコンピュータによる受験となります。
＊CBT　Computer-Based　Testing

【受験資格】
受験資格は州によって異なりますが、原則として４年生大学卒業または卒業見込みであり、かつ各州のBord oｆ Accountancy（会計士委員会）が要求する会計学あるいはビジネス関連の単位を取得していることが必要です。短大卒業の方や専攻分野が違う方はお問い合わせください。

【試験日程】
年8ヶ月間(［１］1月・2月 ［２］4月・5月 ［３］7月・8月 ［４］10月・11月)ご希望の日程と試験地を選択しいつでも受験可能です。

【試験科目】
●FAR
Financial Accunting and Reporting（4時間）（財務会計）
●Regulation
Regulation(Taxation,Business Law and Professional Responsibilities) (3時間）（諸法規）　
●AUDIT
Auditing and Attestation(4.5時間）（監査及び諸手続き）
●BEC
Business Environment ＆ Concepts（2.5時間）（企業経営環境・経営概念）

【出題形式と合格基準】
Multiple-Choice Question(4択問題)とSimulations(ケース・スタディ)の2種類の出題形式があります。全体の70%が4択問題(選択式)となっています。合計点は各科目とも75点以上です。
（※BECは当面Multiple Choice Qestionのみです。）

【科目合格制度】
格科目の有効期限は18ヶ月となっており、18ヶ月以内に4科目を合格する必要があります。

【出願手続き】
受験希望州の受験資格を確認の上、受験州のBoards of Accountancy（会計士委員会）に願書を送付します。その際、米国以外の大学等で取得した学位や単位については、受験州のBoards of Accountancyが指定する学歴審査機関で審査する必要がありますので、英文成績証明書等を学歴審査機関に提出します。受験資格の認定後に届くNTS（Notice to Schedule：受験票に相当）により、Web上でテストセンターに受験の予約をします。大原では出願手続きに関しましてもサポート体制を整えています。