ファイナンシャル・プランナー：大原簿記専門学校ガイド　資格の大原 | 資料請求 | 資格取得

ファイナンシャル・プランナーは、「FP技能士」として知られる注目の国家資格です。

顧客のライフプランに合わせた、効果的な資産運用プランの提案・立案がFP（ファイナンシャル・プランナー）の大きな仕事です。

自分の資産は自分で守るという意識から、自己啓発の知識としてファイナンシャル・プランナーを学習する方も増えています。

ＦＰは就職対策に有効で、中でも金融関係の仕事を希望している方は必須の資格です。社会人の方は幅広いジャンルのスキルアップとして有効です。

■ファイナンシャル・プランナー（ＦＰ技能士）の資格について
FP（ファイナンシャル・プランナー）の学習では､金融や税金・保険・不動産など非常に幅広いジャンルの知識を身に付けることができます。その知識は、仕事に活用するだけにとどまらず、自身の生活に非常に役立つ知識として活用することができます。

●年金対策（ライフプランニング・リタイアメントプランニング）
各種ローンや老後資金の計画、社会保険や年金の給付
社会保険や年金、各種ローン制度を中心に学習します。高齢化社会である今日では重要な項目です。退職後の生活計画として「リタイアメントプランニング」や、老後の資金計画としての各種年金の仕組みと給付などについて学習します。

●保険関係（リスクと保険）
リスクの管理や各種保険（生命保険・損害保険）と関連する法令
生命保険や損害保険など、各種保険商品について学習します。保険にかかわる法令から、各種保険の種類やその選び方、保険の見直しなどに必要な知識が身に付きます。医療保険や介護保険など、新しい保険分野についても学習します。

●不動産運用（不動産運用設計）
不動産に関連する様々な法令の基礎から資産としての運用法
不動産に関する様々な知識が習得できます。不動産に関連する法令から、不動産の取得方法と掛かる税金、契約について幅広く学習します。不動産への投資や証券化、有効的な活用方法などについての知識も身に付きます。

●金融資産運用（金融資産運用設計）
金融と経済の仕組みや様々な金融商品、各金融商品のリスク管理
金融市場、経済指標をはじめ、ポートフォリオ理論などを学習します。金融商品の特徴や金融商品（債券や株式など）の仕組みや売買の仕方などがわかるようになります。資金計画の中心的なスキルとして重要な要素となります。

●税金対策（タックスプランニング）
所得税の仕組み、所得控除や税額控除、また確定申告に関する基本的知識
所得税を中心に学習をします。税の仕組みから、所得税に関する控除や確定申告の手続きなどについてのスキルが身に付きます。法人税や消費税、住民税なども学習、専門家である「税理士」とのパイプ役を果たすのに必要な知識を身に付けます。

●相続対策（相続・事業継承設計）
相続に関する法令や相続税の仕組みと贈与税との違いなど
相続や財産贈与に関する法令や税金について学習します。相続時に発生する税金の仕組みや対象となる財産（動産・不動産など）について、また贈与税などの知識が身に付きます。事業承継対策の重要性と計画のための知識も身に付きます。

■FP（ファイナンシャル・プランナー）資格の種類
（１）３級ＦＰ技能士
FPについて全くの初学者の方、ご自身のこれからのライフプランのために知識を身につけたいという方は3級の取得がオススメです。3級はFPの専門家としての基本知識があるかどうかを問う試験です。｢まずはFPの知識を！｣とお考えの方に最適です。
（２）２級ＦＰ技能士・ＡＦＰ
仕事などで積極的にFPの知識を活かしていきたい方は、 2級の取得をオススメします。2級技能検定では、FPとして業務を行う際に必要となる知識を学習します。取得すれば、昇進・昇格条件になるなど役立つ場面はたくさんあります。
（３）１級ＦＰ技能士・ＣＦＰ
ＦＰで独立を考える場合の称号として アメリカCFPボードが認定する国際ライセンスである「CFP」及び、国家資格最上級である1級FP技能士は、他の士業と肩を並べてプロとしてFP活動を行う方には必須の資格です。

■FP試験 の仕組み
FP技能検定では、3級･2級･1級のレベルごとに“学科”と“実技”の試験が実施され、両方に合格すると合格級の「FP技能士」としての称号が与えられます。2級FP技能士になると「AFP」として登録※することができ、AFPとして登録するとCFPR資格審査試験の受験資格が与えられます。
CFP資格審査に合格するとFPの国際的ライセンス「CFP」が取得※できます。※一定条件が必要です

※2級ＦＰ技能検定合格後、AFPとして登録する方は日本FP協会が定める下記の認定条件を満たす必要があります。「FP技能士・AFP対応コース」は下記『AFP資格審査』１のAFP認定研修に該当しますので、2級合格後「AFP」として登録することができます。